フィリップスが直管型LEDを1本3千円台で発売 口金はG13

フィリップスが直管型LEDを1本3千円台で発売 口金はG13

フィリップスは、新製品のG13型直管形LEDランプ「Essential LEDtube(エッセンシャル LEDチューブ)」を9月より発売する。工場や倉庫向けの、従来の蛍光灯置き換え型の商品で、市場価格の約半額(同社調べによる)としている。

新製品の特長として、

  • コストパフォーマンスが高く、導入から約2年で投資回収が可能(100本使用、年間点灯時間4,000時間、電力料金単価20円/kWhの場合)。
  • 従来の蛍光灯より、消費電力を約55%削減。
  • 色の再現性を示す「演色性」は、Ra85。さらに、乳白ポリカーボネートの拡散カバーにより、不快なグレアやLED特有の粒々感のない、均質な光質。
  • T8管デザインにより多くの器具にフィット。
  • 業界最軽量(同社調べによる)の290g。
  • 片側給電で感電を防止する。
  • ランプ口金はG13タイプで交換コストを低減。
  • 電源内蔵タイプ、シンプルな配線。
  • などの点をあげている。

    同社の調べによると、日本のLED照明市場規模は2012年の市場規模は2008年と比べて約28倍に拡大しているが、中小企業のオフィスや工場、倉庫等では、初期費用と、取替え工事の手間が障壁となり、未だに既存光源が使用されている施設が多いとしている。

    本製品は、そのような中小企業のオフィスや工場、倉庫等に向けて開発した製品となっている。

    【参考】
    直管LEDランプ専用口金GX16t-5のJIS規格が制定 誤装着など防止(2013/4/25)


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パナソニック、高効率モジュールと独自放熱技術で明るさ向上 LED電球4機種を発売

パナソニック、高効率モジュールと独自放熱技術で明るさ向上 LED電球4機種を発売

パナソニックは、高効率モジュールと独自放熱技術の搭載により、一般電球タイプ100形で白熱電球100形相当、小形電球タイプ60形で白熱電球60形相当の明るさを実現したLED電球4機種を10月21日より発売する。

今回発売するのは、LED電球一般電球タイプ100形(口金E26)2機種、小形電球タイプ60形(口金E17)2機種の計4機種。オープン価格。月産台数は4機種合計で約4万個。

新製品の一般電球タイプ100形は電球色、昼光色とも発光効率106lm/Wで、白熱電球100形と同じ明るさ(1520lm)、小型電球タイプ60形は電球色、昼光色とも白熱電球60形と同じ明るさ(760lm)を実現した。一般電球タイプ100形では業界トップクラスの省エネ性能を、小形電球タイプ60形では業界トップクラスの明るさを備える。

同社のLED電球ラインアップは、新製品4機種を加えて全91機種となり、E26口金シリカ電球比99%、E17口金ミニクリプトン電球比で96%の置き換えラインアップが整った。

新搭載の高効率モジュールは、両タイプともに高温信頼性・高反射率セラミックを用いたLEDモジュールを採用し、従来品のようにチップを中央に配置するのではなく、蛍光体のライン塗布によりチップを四角く外周に配置することで、高効率と光の広がりを両立させた。

一方、明るさの向上に比例し回路温度も上昇する課題があり、熱を効率的に逃がす必要がある。本製品は回路基板の両面に銅配線パターンを設けた高熱伝導基板を採用した「独自放熱技術」を導入。これにより、回路部品の温度を低減させると同時に、回路部分の放熱部材が不要となり、高い放熱性と軽量化を両立させた。

樹脂カバー構造
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環境省、カーボン・ニュートラルを行う企業に600万円支援

環境省、カーボン・ニュートラルを行う企業に600万円支援

環境省は、カーボン・ニュートラル認証取得を目指す事業者を支援するためのモデル事業を募集している。本モデル事業は、カーボン・オフセット制度の普及啓発と、適切なカーボン・ニュートラルの取組を効果的に普及促進することを目的としている。

カーボン・ニュートラル認証とは、対象の事業活動が排出するCO2を、省エネ対策やカーボンクレジット購入など、様々な方法で埋め合わせる(プラスマイナスゼロの状態にする)取組みを認証するもの。

本事業では、この取組みを実施した際のCO2排出量算定費用や、CSR報告書などの作成費用を対象に、上限600万円が支援される。今回は第1次公募として、9月27日(金)まで公募される。詳細は以下の通り。

1.募集対象など

  • 平成26年2月14日(金)迄にカーボン・ニュートラル認証の取得を目指す事業者が対象。
  • 応募事業者は、カーボン・ニュートラルの取組に関する事業計画を提案すること。

2.支援内容

採択された事業者に対して、600万円(税抜)/件を上限に下記の業務費用を支援する。

  1. カーボン・ニュートラルの企画立案・審査書類作成
  2. 温室効果ガス排出量算定
  3. 検証費用
  4. 情報提供ツール作成
    (プレスリリース、WEBサイト、CSR報告書等でのニュートラル事例紹介)

3.応募資格

民間企業、民間法人、特定非営利活動法人(NPO)、地方公共団体等

4.募集期間

下記の観点から審査を行ったうえで、以下の日程で公募を行い、採択結果を公表する予定。

  1. 他の事業者の取組促進の契機となるような、普及啓発効果が高い事業。
  2. カーボン・ニュートラルの規程類の実証・改訂に資する事業

採択件数は3件程度を想定し、第2次までは採択を行うが、予定の採択件数に達した場合、それ以降の公募は行わない。また、第2次で予定の採択件数に達しない場合は、さらに第3次の公募を実施する。

  • 第1次
    平成25年8月27日(火)~平成25年9月27日(金)17:00まで
  • 第2次
    平成25年9月30日(月)~平成25年10月31日(木)17:00まで

5.応募方法

  • 所定の応募様式に必要事項を記入し、電子メール(添付ファイル容量は8MB以下のこと)にて送信。 なお、電子メールが利用できない場合は郵送も可。
  • 本事業は環境省の委託を受け、三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社が窓口となる。

なお、以前に同モデル事業に採択されてカーボン・ニュートラル計画登録をした事業者も、本モデル事業に応募することは可能だが、応募が多数の場合、費用に対して削減効果の高い申請案件を優先して採択するとしている。

「カーボン・ニュートラル認証制度」と「カーボン・オフセット認証制度」は統合し、「カーボン・オフセット制度」になった

「カーボン・ニュートラル認証制度」と「カーボン・オフセット認証制度」は統合し、「カーボン・オフセット制度」になった。


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シャープ、独オスラムとLED・半導体レーザー関連特許を相互利用 契約を締結

シャープは、ドイツの大手照明メーカーのオスラム社とLEDおよび半導体レーザー関連特許のクロスライセンス契約を締結したと発表した。

今回のクロスライセンス契約により、両社が所有する全世界のLED及び半導体レーザーの特許について、お互いに利用することが可能になった。両社は特許の相互利用による技術補完が図れることから、高性能なLEDや半導体レーザーの開発を一層加速させると共に、グローバル市場にマッチするデバイスを創出していく考えだ。

シャープは、1970年よりLEDの量産を開始、1982年に世界で初めてCD用の赤外半導体レーザーの生産を開始するなど、長年にわたってLEDおよび半導体レーザー技術を蓄積してきた。最近では、高効率で明るい100Wクラスの照明用LEDデバイスや、ディスプレイ光源用赤色半導体レーザーなどの特長デバイスを創出している。

なお、シャープは、LEDおよび半導体レーザーに関するクロスライセンス契約について、2008年11月に日亜化学と、2009年12月に豊田合成(愛知県清須市)とも締結している。

オスラム社は、ドイツの総合電機大手シーメンスの完全子会社で、世界2大照明メーカーのひとつとされている。2011年度(2011年9月30日まで)の売上高は約50億ユーロで、その収入源の7割を省エネ製品が占める。16カ国に44カ所ある製造拠点から150カ国の顧客に商品を提供している。


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「低炭素杯2014」、地球温暖化防止に取り組む団体・企業・学校を募集

「低炭素杯2014」、地球温暖化防止に取り組む団体・企業・学校を募集

環境省は、来年2月14日、15日に東京ビッグサイトで行われる「低炭素杯2014」に向けて、エントリー団体・企業の募集を開始した。「低炭素杯」は、次世代に向けた低炭素な社会を構築するため、学校・家庭・市民団体・NPO・企業などの多様な主体が全国各地で展開している地球温暖化防止に関する地域活動を報告し、学びあい、連携の輪を拡げる場として、2010年度から開催されている。

募集対象は、低炭素社会づくり、地球温暖化防止に取り組む団体、企業、学校等。募集期間は10月15日まで。11月から12月上旬に書類審査を行い、2月の「低炭素杯2014」全国決勝大会において、各賞の受賞団体を決定。同省では、特に優れたものに対し、グランプリ・各部門金賞を授与する。エントリーは部門別となっている。各部門の概要は以下の通り。

部門 含まれる団体種別 活動例
地域活動部門 NPO、自治会、商店会、商工会、自治体等 ・地球温暖化に関する出前授業等の啓発活動
・地域連携によるLED導入などによる節電対策、節電所の展開
太陽光発電風力発電・バイオマスなど自然エネルギー導入の取り組み
学生活動部門 小中高校生、大学生、専門学校生、幼稚園児等 ・学校と地域による緑のカーテンの取り組み
・クラブ活動によるCO2排出削減の素材研究の取り組み
・課外活動によるエコカー開発、実践活動
企業活動部門 一般企業 ・省エネ製品の開発、販売、普及などを通じた社会貢献に資するビジネスモデルとなる活動
・社員による社内的なCO2排出削減の先進導入・実践などの取り組み
・CSR活動を通じた出前教室などの活動
パートナーシップ部門 団体種別を問わない ・クールシェアなどの全国的なCO2排出削減の取り組み
・海外での対象国のカウンターパートとの協力による低炭素活動
・東北の震災復興を通じた自然エネルギー促進などの活動
・地域と連携し地域資源を活用したソーシャルビジネス

【参考】
環境省 – 「低炭素杯2014」のエントリー募集について


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12月発売の「三菱HEMS」 同時にスマートハウス対応の家電を一斉投入

12月発売の「三菱HEMS」 同時にスマートハウス対応の家電を一斉投入

三菱電機は、12月に発売する家庭用エネルギー管理システム(HEMS)とこれに接続可能な家電・住宅設備機器の一斉ラインアップにより、次世代型省エネ住宅の「スマートハウス」関連事業に本格参入すると発表した。

新たなスマートハウスソリューションの提案活動を推進し、2015年度に、スマートハウス関連事業の売上で300億円を目指す。

同社は、業界最多の家電・住宅設備機器に接続でき、業界初となる自動節電機能およびファミリーカレンダー機能を搭載した「三菱HEMS」を12月に発売する。また、同時に、業界最多となる「三菱HEMS」に接続可能な7製品(ルームエアコン、エコキュート、IHクッキングヒーター、換気システム、ヒートポンプ式温水暖房システム、液晶テレビ、冷蔵庫)をラインアップする。これらのスマート関連製品群の展開を皮切りに、次年度以降、エネルギー自立化や温度バリアフリーの実現に向けた製品群を順次市場投入する。

具体的には、エネルギーマネジメント強化の一環として、2011年5月に建設した「大船スマートハウス」で実証実験を進めている「PV・EV連携パワコン」を2014年度に製品化し、エネルギー自立型住宅を実現する。また、空調制御をさらに進化させた次世代空調システムを2014年度に製品化し、高齢化社会に適した温度バリアフリーを実現する。

さらに、「三菱HEMS」によるスマートハウスでの暮らしを体験できる「大船スマートハウス」の2棟目を新たに建築し、取引先へのソリューション提案をさらに推進するとともに、積極的なプロモーション活動を展開していく。

三菱HEMS(左)エネルギー計測ユニット<HM-EM02>、(右)情報収集ユニット<HM-GW02>

三菱HEMS
(左)エネルギー計測ユニット<HM-EM02>、(右)情報収集ユニット<HM-GW02>


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日立 大光量・省エネ技術を搭載「LEDシーリング」の新製品8機種を発売

日立 大光量・省エネ技術を搭載「LEDシーリング」の新製品8機種を発売

日立アプライアンスは、適用畳数(各8畳から14畳)の明るさ基準の範囲内で最大限の明るさ(*1)と、固有エネルギー消費効率(*2)102.4~104.8lm/Wz(ルーメン/ワット)の高い省エネ性能を両立した住宅用LED照明器具「LEDシーリング」8機種を9月10日から発売する。

本製品は、独自のレンズ機能つき「ドーム型LEDユニット」(昨年10月に発売された型から採用)の配置の工夫と、大型放熱構造により、LEDから出る熱をコントロールする。これにより、明るさを維持しながら、消費電力を同社昨年度製品に比べて約16~18%削減し、固有エネルギー消費効率102.4~104.8lm/Wの高い省エネ性能を実現したとしている。

光の色と明るさを組み合わせた4つのあかりで暮らしを演出する「あかりセレクト」機能についても継続採用し、「蛍光灯のあかり」(昼光色)選択時の明るさは従来製品に比べ約1.6倍となる。さらに、「[eco]これっきり」搭載の4機種では、節電をサポートする新機能も加わったとしてる。

*1 一般社団法人日本照明工業会の設けた基準による。
 *2 固有エネルギー消費効率は定格光束を定格消費電力で割った値

■新8機種の形式他

タイプ 適用畳数 形式 希望小売価格 発売日 当初月産台数
「[eco]これっきり」搭載洋風タイプ ~14畳 LEC-AHS1410B オープン 9月10日 15,000台
~12畳 LEC-AHS1210B
~10畳 LEC-AHS1010B
~8畳 LEC-AHS810B
洋風タイプ ~14畳 LEC-AH1400B 35,000台
~12畳 LEC-AH1200B
~10畳 LEC-AH1000B
~8畳 LEC-AH800B

同社の調べでは、住宅用照明におけるLEDシーリングライトは、2013年6月に国内累計出荷台数が880万台を突破し、消費者がLEDシーリングライト購入時の重視点を調査したところ、「基本性能である明るさに満足しつつ、省エネを同時に実現したい」という回答が多かったとしている。


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2020年世界の照明市場、LEDモジュール12年比4.8倍、有機EL5,600倍

富士経済は、従来光源、LEDや有機ELなど新たな光源及び照明器具用の有望部材・システムの世界市場を調査し、その結果を報告書「Special Appli.光源/照明市場 実態・技術・予測 2013年版下巻」として発表した。

同調査によると、「従来光源/LED関連」は、「パッケージ及び関連部材」1兆424億円(12年比132.8%)、「モジュール及び関連部材」9,514億円(同4.8倍)、「アプリケーション関連部材」3,552億円(同6.8倍)、「システム」388億円(同136.1%)で、いずれも大きく伸びることが予想されている。「有機EL関連」は1,130億円(同5,650倍)で、こちらも大きく伸びることが予想されている。各分野の概要は以下の通り。

【1】従来光源/LED関連

■パッケージ及び関連部材

白色LEDパッケージでは、SMD型(表面実装型)LEDが大半を占める。SMD型LEDはスマートフォンやタブレット端末などのデジタル機器用ディスプレイ向けが好調だが、価格下落も進んでおり2012年の実績が前年を下回った。一方、COB型(チップオンボード型)LEDや砲弾型LEDは、用途が一部に限られることなどから実績は小さいが、今後COB型LEDは高出力用途などで需要を拡大していくと見られる。

■モジュール及び関連部材

LED照明用光源モジュールは、規格の標準化が進められるなど普及しつつある。LED照明用電源/LEDドライバでは、LED照明用電源が白色LEDパッケージのSMD型LEDに次ぐ実績。LED照明用電源は、LED照明・照明器具1台につき必ず1個搭載されるものであり、また、比較的単価が高いことが要因と見られる。

■アプリケーション関連部材

ガラス繊維とエポキシ樹脂の混合した板をベースにした、熱伝導率の高いCEM-3を対象としている放熱樹脂基板は、日系照明機器メーカーを中心に採用されている。今後はLED照明でアルミベース基板から放熱樹脂基板への置き換えが進むと見られる。樹脂材料、拡散・集光レンズなどLED照明用拡散・導光部材は、LED照明・照明器具市場の拡大に比例し、需要が増加すると見られる。反射板は国内の直管蛍光灯及びシーリングライトに使用されるものを対象としているため実績は小さい。また、従来光源の照明器具市場の減少によって、今後の需要も減少していくと予想される。

■システム

照明用制御システムは、特に中・小規模タイプが東日本大震災以降、様々な施設で導入が増加している。

【2】有機EL関連

有機EL用封止材料のうち実用化されているのはガラス/薄膜ガラス基板のみで、フィルム基板及びハイバリアフィルムについては、2015年に需要が顕在化すると見られる。有機EL用光取り出し部材は有機EL照明に欠かせないもので、有機EL照明市場が本格化する2015年以降に、大きく伸長すると見られる。

なお、有望・注目企業については、一般照明・LED分野に参入する企業は、事業体制の再編、他社との連携を強化する動きが見られる。急速に変化・拡大する市場に対し、スピード感のある事業展開を目的とする一方で、市場の変化に対応できない企業及び事業の淘汰が強まっている。特殊光源・有機EL分野に参入する企業は、技術改良により市場を創出しようとする動きが見られる。付加価値の高い製品・分野をいかに早く事業化できるかが将来の事業規模を左右する状況で、中でも本格量産時期を間近に控えた有機EL業界は2013年以降に活発な設備投資や製品開発が予想される。


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三重県の景勝地で「島」をまるごとライトアップ LED投光器で低コスト実現

三重県の景勝地で「島」をまるごとライトアップ LED投光器で低コスト実現

ラ・ポルタ(静岡県静岡市)は、三重県の鳥羽沖に飛び石のように3つの小島が浮かぶ名勝・三ツ島をライトアップするシステムの設計施工を行った。本取り組みでは、鳥羽グランドホテルの8階(海抜30m)にLED投光器を設置し、沖合500m~700mに浮かぶ三ツ島に照射する。しかも消費電力はドライヤー1台程度ですむという。

このライトアップは伊勢志摩地域が伊勢神宮の式年遷宮で全国的に注目される中、幻想的な風景で鳥羽の魅力をアピールすることを目的に実施するもの。同社は、三重県鳥羽市小浜町の宿泊施設10軒でつくる小浜旅館街活性化組合の依頼により、今回の設計施工を行った。

具体的には、ハイパワーかつ超狭角配光のスタンレー電気製LED投光器を採用し、1島当り15台、3島合計で45台を設置し照射する。電力量は1台25Wで、45台で1,125W。また、超狭角配光なので海上への光漏れも防止し、島だけを照射することを可能にした。それにより三ツ島だけが幻想的に浮かび上がる演出を実現した。設置機材についても、海に面しているので、防水・塩害対策を施した錆びにくい什器、ネジを採用した。

三ツ島のライトアップの構想は5年程前にも市主導で、水銀灯での実施が計画されたが、費用的に断念していた。ラ・ポルタはLED蛍光灯を中心にLED照明全般の販売を手がける。同社は、先般、鳥羽グランドホテルの全館LED照明化を行い、その際、三ツ島のライトアップについて相談を受けた。通常のライトアップは建物の下などから上部に向かい光を出して建物壁面等を照らすため、この場合は島の波打ち際等に投光器を設置して行うが、無人島のため電源がない。風力発電太陽光発電の使用も考えたが、景勝地のため景観が損なわれることや、費用も高額になることがネックとなった。

また、LED照明で700m先の対象物を照射すると言うことは大変難しく、同社では対応できそうな製品数社をテストした。また、海上での使用と言うことで、船の運航に支障のない事(光害対策)、塩害対策の施された製品であることなど製品に対する条件も大変厳しい状況だったという。

ライトアップは8月2日(金)より、20:30~24:00の時間帯に実施する。本事業は、鳥羽市「夜の魅力アップ事業」に認定されている。なお、什器企画は鈴木商店、什器設計はテイクが担当した。


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ウシオライティング、演出照明用LEDスポットライトなど2機種を発売

ウシオライティング、演出照明用LEDスポットライトなど2機種を発売

ウシオライティングは、多目的ホールや宴会場などの演出照明向け「フォロースポットライト」の新商品として、LEDフォロースポットライト「Xebex(R)ULP-150」、新型メタルハライドフォロースポットライト「Xebex(R)UMP-250A」の2機種の販売を開始した。

「LEDフォロースポットライト」は、光源部分に160Wの白色LEDを採用、一般的な150Wのメタルハライドフォロースポットライト相当の出力を達成、色温度も5000Kとしたことで、舞台の色彩、人物の顔色、衣装などを自然のままに再現、被照射物を鮮やかに際立たせることができる。

また、LED光源に適した形状のレンズを開発したことで、照射距離5mにおける最小径1.1mの中心照度4500lxを達成。さらに、照射面の均一度は約75%と、これまでの光源で達成が難しかった数値を実現させた。質量は、一般的な150Wのメタルハライドフォロースポットライトより軽く、1000Wハロゲンフォロースポットライトと同等。文字、絵柄、図形など大きなパターンの照射も可能。結婚式場、学校の体育館などでの使用を想定している。価格は57万円。

「メタルハライドフォロースポットライト」は、これまで販売していた「Xebex(R)UCP-25A」の後継機種という位置づけだが、今回、すべてを白紙に戻し、設計から全面的な見直しを行った結果、ズーム、フォーカス調整における操作性、灯体とスタンドの固定性能を向上させるとともに、オプションでパターンホルダを用意した。ホテルや宴会場などでの使用を想定している。価格は58万円。

フォロースポットライトは、使用する光源によって「クセノンフォロースポットライト」、「メタルハライドフォロースポットライト」、「ハロゲンフォロースポットライト」の3種類あり、大型のスタジアムや屋外ステージから、劇場や屋内ステージ、コンサート会場、ホールや宴会場、学校まで、ステージ上の特定人物、ポイントを狙って照射する演出照明用の機器。

今回発売された「LEDフォロースポットライト」は、フォロースポットにおける「第4番目」の光源として、2011年からステージ・スタジオ照明市場をターゲットに、LEDをベースとした照明機器の開発、販売における事業提携を開始したシーシーエス(京都府)と共同開発したもの。ウシオライティングとしては初めて市場に投入する。


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