横浜ゴム、耐湿性に優れるシリコーン系LED用封止材を開発

横浜ゴム、耐湿性に優れるシリコーン系LED用封止材を開発

横浜ゴムは、LED(発光ダイオード)用のシリコーン系封止材で、耐湿性に優れる「YSH-700」シリーズを開発したと発表した。「YSH-700」は、半導体技術協会(JEDEC)のMSL規格(Moisture Sensitivity Level:水分感度レベル)で上位ランクに相当する性能を達成し、現在流通しているシリコーン系封止材としては最高レベルを実現した。

同社では、一般照明、車の計器盤やブレーキランプ、液晶ディスプレイのバックライトユニットなど幅広いLED製品向けとして、国内外で販売活動を展開していく。

LEDパッケージ内の封止材は、LEDチップを外部からの衝撃や水分などから保護する役割を担っている。その封止材には耐久性に優れるシリコーン樹脂が多く用いられているが、一般にシリコーン樹脂は水蒸気透過率が高く大気中の水分を透過しやすいという特徴がある。

LEDパッケージをLED製品に加工する際、パッケージを基盤に装着するはんだリフロー工程でセ氏260度前後の高温になる。この際にパッケージ内部に侵入した水分が気化して急激に体積が膨張し、パッケージにひび割れ(クラック)や界面剥離などを生じさせる問題があった。

デュアル型のイメージ図

シリコーン樹脂は硬化する際の架橋反応(主に高分子化学においてポリマー同士を化学結合により、物理的、化学的性質を変化させる反応)の違いによって、硬化速度が速い「付加反応型」と結合力が強く耐久性に優れる「縮合反応型」の2タイプに分かれるが、同社は独自の技術により2つの反応を制御した「デュアル型」を開発した。これにより耐湿性能を高めることに成功した。

JEDECは、半導体部品の分野で規格の標準化などを行っている。


詳細

パナソニック、家電に組み込める高速電力線通信用チップの提供開始

パナソニック システムネットワークスは、高速電力線通信「HD-PLC」方式のライセンス供与として、これまでの高速PLC「HD-PLC」IEEE1901Completeに加えて、家電製品への組み込みに対応する「HD-PLC」insideの提供を2013年1月から開始する。

電力線通信(電力線搬送通信、PLC)とは、電力を搬送するための電線に、周波数を変えた交流電流を流し、その電流で信号をやりとりする技術。今後進むスマートグリッドスマートハウスの構築において、白物家電や産業機器の消費電力などのデータの通信手段のひとつとして期待されている。

LSI化された「HD-PLC」insideは、既存の全てのIEEE1901「HD-PLC」商品との相互接続が可能で、同社がすでにライセンスアウトを行っている「HD-PLC」IEEE1901Complete版と比較してチップのサイズを1/3に縮小している。

また、「HD-PLC」insideはLSI化の際、通信用のマイコン機能の削減に加えて外部メモリも削減できるため、組み込みシステム全体のコスト低減も図ることができる。さらに、消費電力は「HD-PLC」IEEE1901Complete版と比較して1/3に低減できる。

また、国内においては、スマートコミュニティ・アライアンス(JSCA)のスマートハウス標準化検討会にて、公知な標準インターフェイスとして推奨を受けたECHONET Liteの通信媒体として対応することも可能。

さらに「HD-PLC」Insideを含め、IEEE1901と通信互換の全ての「HD-PLC」商品は、今般、欧州にて承認されたPLC搭載商品向けの新しいEMC規格CENELEC EN50561-1に対応することが可能。


詳細

都市の低炭素化の促進に関する法律を12月4日に施行、自治体の低炭素まちづくりを支援

自治体による低炭素まちづくり計画の作成や低炭素建築物新築等計画の認定制度を定めた、都市の低炭素化の促進に関する法律(平成24年法律第84号)が12月4日に施行される。

本法の施行期日を定める「都市の低炭素化の促進に関する法律の施行期日を定める政令」及び法の施行に必要となる事項及び関係政令の整備に係る規定を定めた「都市の低炭素化の促進に関する法律施行令」が、11月27日に閣議決定された。

今回の閣議決定は、本法が第180回国会において成立し、9月5日に公布されたことを受けて、本法の施行に伴い行われたもの。本法の施行期日は、平成24年12月4日とする。都市の低炭素化の促進に関する法律施行令の内容は以下の通り。

  1. 下水の取水等の許可の対象となる熱供給施設に準ずる施設を、水等を加熱又は冷却し、それを利用するためのボイラー、冷凍設備、循環ポンプ、整圧器、導管その他の設備(熱供給施設を除く。)とする。
  2. 都市公園の占用許可の特例の対象となる施設は、太陽電池発電施設、燃料電池発電施設、蓄電池及び熱供給施設とする。
  3. 軌道事業の特許を要する軌道利便増進実施計画の認定の申請手続を定める。
  4. 下水の取水等の許可に係る基準として、下水熱利用設備の構造、取水する下水の量等について定める。
  5. 許可事業者が公共下水道等の排水施設に流入させる下水に混入させることが可能なものを、凝集剤又は洗浄剤であって公共下水道管理者等が公共下水道等の管理上著しい支障を及ぼすおそれがないと認めたものとする。
  6. 設置又は改修が低炭素建築物新設等計画の認定対象となる建築設備は、空気調和設備その他の機械換気設備、照明設備、給湯設備又は昇降機とする。
  7. 低炭素建築物の容積率の算定に算入しないこととする床面積は、低炭素建築物の延べ面積の二十分の一を限度として、国土交通大臣が定めるものとする。
  8. 上記のほか、法の施行に伴い必要となる事項を定めるとともに、関係政令の整備に係る規定を定める。

この法は、社会経済活動その他の活動に伴って発生するCO2の相当部分が都市において発生しているものであることに鑑み、都市の低炭素化を図るため、都市の低炭素化の促進に関する基本的な方針の策定、市町村による低炭素まちづくり計画の作成及びこれに基づく特別の措置並びに低炭素建築物の普及の促進のための措置を講ずるもの。

本法では、(1)低炭素まちづくり計画に係る特別の措置、(2)低炭素建築物新築等計画の認定制度、を主な柱とする。低炭素まちづくり計画では、市町村が低炭素まちづくり計画を作成することができることになった。

また、低炭素建築物新築等計画の認定制度では、市街化区域等内において、低炭素化のための建築物の新築等をしようとする者が作成する低炭素建築物新築等計画を所管行政庁が認定することができることになった。

【参考】
国土交通省 – 「都市の低炭素化の促進に関する法律の施行期日を定める政令」及び「都市の低炭素化の促進に関する法律施行令」の閣議決定について


詳細

LEDで高速栽培 昭和電工が福島県川内村の植物工場に技術提供

LEDで高速栽培 昭和電工が福島県川内村の植物工場に技術提供

昭和電工は、福島県川内村で現在建設中の川内高原農産物栽培工場に対し、LED光源を使用する植物工場向け高速栽培技術「Shigyo法」を無償で提供する。同法は、山口大学と同社が共同開発したもの。

同社製のLED素子を用い、植物育成に最適な比率で赤色光と青色光を照射することで、一般的なLED植物工場に比べ、出荷サイクルを短縮し収穫量を増加させることができる。

また、同法の採用にあたっては、川内村の復旧・復興を支援する観点から、通常発生するライセンス費用を無償とした。来年4月よりリーフレタスやハーブ等を栽培する予定。

川内村は温暖な阿武隈高地の中央に位置し、古くから稲作が盛んな地域だったが、福島第一原子力発電所の30km圏内にあるため、一部が警戒区域、残りも緊急時避難準備区域に指定された。現在、準備区域指定は解除され、一部で帰村も始まっているが、農地の復活は容易ではなく、村内での雇用確保も課題となっている。

このような中、川内村では村の主産業である農業の再生と雇用基盤の確保に向け、安全な地下水を利用した水耕栽培による完全人工光型(完全閉鎖型)の植物工場の建設を決定。完全閉鎖型の植物工場では、外気を遮断した環境条件下での栽培が可能で、消費者に安全性を訴求することができる。あわせて、本工場では25名の雇用を計画している。


詳細

SII、第3次ZEB推進事業の採択案件発表 スーパー、事務所など

環境共創イニシアチブ(SII)などが運営する「ゼロエネルギー推進室」は、平成24年度「住宅・建築物のネット・ゼロ・エネルギー化推進事業(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル実証事業)」の3次公募において、スーパーや事務所をZEB化する4件の事業者に対して補助金の交付を決定した。4件の決定事業者に対する補助額は総額約0.8億円。これらによる省エネルギー効果は、原油換算で年間約315KLを見込む。

今回、交付が決定した事業は、カインズによる「カインズホーム会津若松店 ZEB化推進事業」(ホームセンター)、岡山中央福祉会による「老人保健施設さくら苑リハビリセンターZEB化事業」(福祉施設)、協同組合南関ショッピングセンターによる「協同組合南関ショッピングセンター ビッグオーク店ZEB化事業」(スーパーマーケット)、ドリーマップスによる「府中駅前ビル ZEB化推進事業」(事務所)の4件。

SII内に設置した学識経験者等からなる審査委員会において「エネルギー削減率」、「ZEB基本要素の導入」等について、厳正な評価・審査を経て、決定した。

4件はいずれも既築の建物で、カインズホーム会津若松店では、高効率ビルマルチエアコン(EHP)にセンシングを組み合わせるとともに、高断熱建物等により、また、協同組合南関ショッピングセンター ビッグオーク店では、高効率冷凍冷蔵設備と最適制御システムのセット、高効率ビルマルチエアコン(GHP)、高効率照明器具と照度センサーのセットにより、建物のネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)化を図る。

本事業は、既築、新築、増築及び改築の民生用の建築物に対し、ZEBの実現に資するような省エネルギー性の高いシステムや高性能設備機器等の導入費用を補助するもの。補助対象事業者は、建築主等(所有者)、ESCO(シェアードセービングス)事業者、リース事業者等。

補助率は、補助対象経費の原則1/3以内。ただし一定の条件を満たした上で審査委員会等の審議により、1/2、2/3以内に引き上げもある。1事業あたりの総事業費補助金の上限は5億円。事業期間は原則単年度だが、事業工程上単年度では事業完了が不可能な場合に限り最長2年間までを補助対象期間としている。

【参考】
平成24年度 住宅・建築物のネット・ゼロ・エネルギー化推進事業(3次公募)の交付決定


詳細

天井から音楽? iPhoneから音楽を再生できるスピーカー付LED照明

天井から音楽? iPhoneから音楽を再生できるスピーカー付LED照明

NECライティングは、LED照明シリーズ「CrossFeel」に、スピーカー付LEDシーリングライト4品種を追加し、12月1日より発売する。

同製品は、パイオニアのスピーカーテクノロジーとNECライティングのLED照明技術により、あかりの変化に連動した環境音やiPhoneやiPod touchなどに保存した音楽を高音質でワイヤレス再生できるようにしたもの。初年度2万灯の出荷を目指す。製品の特徴は以下の通り。

【1】光と音で心地よい空間を演出

調光と調色を適切に組み合わせた6つのあかりモードに合わせて、環境音や音色が切り替わり、暮らしに合わせたあかりと音のシーンを簡単に演出できる。

【2】iPhoneやiPod touchを使って、あかりや音楽のコントロールが可能

専用のアプリをダウンロードして、音楽や明かりを制御できる

専用のアプリをダウンロードして、音楽や明かりを制御できる


詳細

アイリスオーヤマ、射出成形機を電動式に切り替え、電力使用量3割削減

アイリスオーヤマ、射出成形機を電動式に切り替え、電力使用量3割削減

アイリスオーヤマは、電力不足や電力料金の値上げに向けた動きが広がってきたことを受け、全工場の大型、中型の射出成形機80台を、2013年3月より「油圧式」から「電動式」に切り替えると発表した。これにより成形機の使用電力量を5割削減し、照明のLED化を合わせて全工場の電力総使用量の3割削減を目指す。投資金額は40億円。

「油圧式」は、油を循環させる流量によって金型を締め付ける強さを変える方式。暖機運転期間が長く、メンテナンスに手間がかかる。一方「電動式」は、モーターが金型に直接動力を伝える方式。暖機運転の必要がなく、油圧式に比べて電力使用量が50%削減でき省エネ効果が高いのが特長。射出成形機は、現在、電力総使用量の45%を占めており、電動式に入れ替えることにより、射出成形機の電力使用量を5割削減する。

全工場の電力総使用量の24%を占める照明は、2011年よりLED照明に切り替えたことにより、約3割の電力使用量削減を実現。現在、物流部門においては、人の出入りの少ない場所を人感センサー付きLED照明に切り替えることでさらなる節電に取り組んでいる。


詳細

東芝ライテック、工場、倉庫などの高天井空間向けLED照明を発売

東芝ライテック、工場、倉庫などの高天井空間向けLED照明を発売

東芝ライテックは、LED照明シリーズ「E-CORE(イー・コア)」にLED高天井器具を追加し、来年1月15日より発売する。

同製品は、大型の工場・倉庫などの高天井空間で使用されている1kW形メタルハライドランプ高天井器具とほぼ同等の明るさを実現したのが特長。

1kW形メタルハライドランプ高天井器具と比較して省エネで長寿命のため、長時間点灯する場所や高所などのランプ交換作業が困難な場所に適している。年間目標販売数量は全機種合計で4万台。

同製品の特長は以下の通り。

【1】省エネ・長寿命

約65%の大幅な消費電力削減が可能。寿命は6万時間でメタルハライドランプと比較しても約5倍の長寿命。電気代はもちろんランプ交換作業等のコストも大幅に削減できる。

【2】初期照度補正機能と連続調光機能を搭載

初期照度補正機能を搭載し、使用初期のムダな明るさをカット。寿命末期まで変わらない明るさを確保するとともに、消費電力を削減することが可能。約5%~100%の連続調光機能も内蔵しており、同社照明制御システムと組み合わせてさらなる省エネも可能。

【3】瞬時点灯、瞬時再点灯が可能

HIDランプは特性上、電源スイッチを入れてから明るさが安定するまでに10分程度、また消灯後直ちにスイッチを入れてから再び点灯するまでに30分程度かかるが、同製品は瞬時点灯、瞬時再点灯が可能。

【4】小形・軽量化

器具寸法外径421×高さ227mmの小形形状を実現。質量9.6kgの軽量設計のため昇降装置との組合せも可能。

【5】周囲温度最大50℃まで使用可能。

器具の使用温度範囲は-10℃~40℃、夏季など日中一時的に温度が上昇する場合には最大50℃まで使用可能。

なお、1kW形のほかに、小形・軽量タイプの250W形及び400W形メタルハライドランプ高天井器具相当のモデルも同時に発売。各明るさともに、壁面などを広く照らして明るさ感を高められる「広角タイプ」と、床面照度を重視した「中角タイプ」の2タイプの配光を用意。さらにオプション部品として「下面ガード」「拡散カバー付ガード」「昇降装置取付金具」「落下防止用ワイヤー」も発売する。


詳細

有機ELディスプレイ、世界市場 2015年までの年平均成長率75.2%

有機ELディスプレイ、世界市場 2015年までの年平均成長率75.2%

矢野経済研究所は、韓国・日本・台湾・中国のAMOLED関連メーカーを対象に、世界のAMOLED市場の調査を実施し、その結果を発表した。AMOLEDは、アクティブマトリクス式有機EL(Active-Matrics Organic Light-Emitting Diode)の略で、有機ELを利用したディスプレイ装置の一種。

同調査によると、世界のAMOLEDパネル市場規模は、2011年に2,800百万ドル(前年比276.4%)まで成長。2011年から2015年までの年平均成長率は75.2%で推移し、2015年には26,350百万ドルと予測される。素子材料市場については、2011年に218百万ドル(前年比220.7%)と大きく拡大したことが分かった。調査結果の概要は、以下の通り。

【1】AMOLED パネル市場

2011年は「Galaxy S」をはじめとするスマートフォン向けの出荷が好調だった。2012年もスマートフォンやタブレットの販売は好調を維持しており、前年比175.1%の4,903百万ドルが見込まれる。今後もタブレット向けパネルの出荷増、スマートフォン向けパネルのサイズ拡大や高性能化などで着実に成長を遂げる。また、TV向け(大型)パネルの需要が急増する2014年から、再び急拡大すると予測される。

【2】AMOLED素子材料市場

2011 年はスマートフォン向けパネルの素子材料販売が好調だったが、2012 年以降もスマートフォン向けやタブレット向けパネルの素子材料が増加。2014 年からはTV向けパネルの素子材料が市場を牽引していくと考えられる。また、これまで量産採用されてきた素子材料メーカーは韓国勢がほとんどだったが、大手パネルメーカーの新規量産ライン稼動に伴い、日本の素子材料メーカーの採用が本格化すると予測される。


詳細

2015年のエネルギー関連システム市場、有機ELの成長で2011年比61%増

2015年のエネルギー関連システム市場、有機ELの成長で2011年比61%増

富士経済は、2012年7月~9月に、エネルギー関連システムのうちリチウムイオン二次電池、パワー半導体、LED、有機EL、太陽電池向け主要製造装置の世界市場を調査した結果を「アドバンストデバイス・製造装置関連市場の将来展望 2012」にまとめて報告した。

これによると、2015年の「主要製造装置25品目市場」は、有機EL分野の成長により2011年比61%増の5678億円になると予想。「有機EL製造装置」については、大型ディスプレイ用装置の急成長により、2011年比3.8倍の3020億円になる見込み。「パワー半導体製造装置」は、2011年比69%増の740億円で、アジア、特に台湾の需要が拡大すると予想している。調査結果の概要は、以下の通り。

主要製造装置 (25品目)

2011年で最も市場が大きかったのは「LED製造装置」だったが、太陽電池が2011年まで省エネルギーを打ち出して市場を牽引したように「リチウムイオン二次電池」と「パワー半導体」が2015年に向けて成長するとともに、現在の規模は小さいが「有機EL製造装置」が市場を牽引すると予測。「LED製造装置」と「太陽電池製造装置」は縮小すると予測。

リチウムイオン二次電池製造装置

2011年まで車載用、民生用ともに設備投資が行われてきたが、2012年は車載用の設備投資が一段落。当面スマートフォン向けなど民生用装置でアジア市場を中心に微増で推移すると見込まれ、日系メーカーも海外生産にシフトせざるを得ないと予測。2014年頃にはHVやEV向け電池への設備投資が活発化し、2015年には11年比13.6%増の351億円に達すると予測。

パワー半導体製造装置

世界的な省エネ意識の高まりから市場は成長し続けている。近年アジアでは製品の前工程部品の生産が増加し需要が高まっている。設備投資は、省エネ、高効率化へのニーズが底堅く、今後も市場成長が見込まれる。現在主流のSiウエハからSiCウエハへの移行が本格化することで、装置の更新が活発化すると予測。

LED製造装置

2011年における5分野最大の投資規模となり、需要は日本と中国を中心としたアジアで95%以上を占めた。中国の導入補助制度を背景に、補助金目当ての投機購入も見られ拡大したが、設備過剰から当面は緩やかな市場回復が予測される。2012年以降は装置の需給バランスが正常に戻ると見られ、今後も中国市場が牽引して微増で推移すると予測。

有機EL製造装置

製造装置の中でも最も成長が期待される分野。現在は、液晶ディスプレイが中心だが、有機ELが画質の良さ、消費電力の少なさ、薄さなどのメリットを打ち出し、2012年以降、小型ディスプレイから大型有機ELテレビに導入されて量産効果がコストを下げ市場拡大する見込み。

太陽電池製造装置

2011年の市場は587億円。パネルメーカーが乱立して生産能力が過剰に陥るとともに、太陽電池の急激な価格下落から中国では大手太陽電池メーカーでも赤字経営を強いられており、当面は低調な設備投資が続くと予測。ただ、太陽電池パネルの需要は今後も順調に拡大していくと見られ、13年以降、装置過剰が緩和されて緩やかに回復すると予測する。


詳細