日本ガイシ、緑色LEDの発光効率が約2倍になる半導体を開発

日本ガイシ、緑色LEDの発光効率が約2倍になる半導体を開発

日本ガイシは、独自に改良した結晶育成技術を用いて欠陥を大幅に低減し、緑色LED(発光ダイオード)の発光効率を従来比約2倍に高める高品質な窒化ガリウム(GaN)ウエハーを開発した。同製品は、単結晶育成技術である液相成長法を独自に改良することで、直径2インチのウエハー全面にわたる低欠陥密度と無色透明の両立を実現したのが特長。

今年4月25日に発表した青色LED用途に続いて、今回、緑色LED用途もめどが立ったことから、同社は今後、ハイブリッド自動車や電気自動車用のインバーター、無線通信基地局用パワーアンプなどのパワーデバイス用途も視野に入れ、GaNウエハーのさらなる欠陥密度の低減と直径6インチ以上の大口径化を進めていきたい考えだ。

すでに直径2インチのサンプルの出荷を開始しており、2012年中に4インチのサンプル出荷も開始。製造能力を現在の月産200枚(直径2インチ換算)から2012年度中に月産1000枚以上に引き上げる予定。2014年までに、LED用途やパワーデバイス用途に向けて直径2インチから6インチまで幅広い製品ラインアップをそろえる計画。

同社は、名古屋大学との共同研究で、同社製GaNウエハー上に発光部を形成した緑色LED素子を作製し発光試験を実施した結果、市販の緑色LED素子の約2倍にあたる60%の内部量子効率を達成した。

従来のサファイヤウエハーを基板に用いたLED素子の場合、特に緑色では発光部の欠陥が多く、大電流を流すことができないため、十分な輝度を得ることができなかった。これに対し、欠陥を大幅に低減した同社製GaNウエハーを基板に用いると、発光部の品質が大幅に向上し電流損失を減らせるため大電流を流すことができ、高輝度の緑色LED素子を実現できる。この素子を用いて緑色LED光源を構成すると、同じ素子数であれば従来に比べて20倍以上の明るさが得られる。

また、電流損失による発熱が少ないため、放熱機構の簡素化により光源を小型化できるうえ、熱による劣化が抑制されるため長寿命化も可能となる。

高輝度の緑色LED光源が実現することで、高輝度LED光源に光の三原色(赤、緑、青)がそろうため、プロジェクターなどの映像用途を中心にLEDの新たな用途開発が進むことが期待される。


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米ビシェイ、新しい紫外線LEDを発表

米ビシェイ、新しい紫外線LEDを発表

ビシェイ・インターテクノロジー社は、新しい紫外線(UV)LED照明を表面実装型PLCC-2パッケージで発表した。

新VLMU3100は、水銀灯に替わるソリッドステート照明として利用可能で、接着剤の硬化など幅広い用途に最適。同製品の光度は20mAで11mcd(標準)、波長は405nm(標準)、順方向電圧は3.2Vと低く、省電力化を実現する。

VLMU3100は、熱可塑性プラスチックにリードフレームが埋め込まれた構造のPLCC-2パッケージで提供される。パッケージ内のリフレクタは透明なシリコン製で、長寿命を実現。水銀灯を使用するシステムには、高い熱損失、予測不可能な劣化など製品寿命にかかわる多くの課題があるが、VLMU3100はこれらを解決。ソリッドステートLED技術がもたらす全ての利点を提供できるため、わずか120mWの消費電力で信頼性の高い安定した性能を実現する。

なお、ビシェイ・インターテクノロジー社は、世界最大手のディスクリート半導体及び受動電子部品メーカーのひとつ。同社の部品はコンピュータ、自動車、コンシューマー、通信、軍用、航空宇宙、電源、医療等多種多様な業界の製品に組み込まれている。


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ウシオライティング、エンタテイメント分野向けのLED照明を取り扱い開始

ウシオライティング、エンタテイメント分野向けのLED照明を取り扱い開始

ウシオライティングは、オランダRoyal PhilipsElectronics 社のグループカンパニーである香港のPELA 社と「Showline」「Philips Selecon」「Philips Strand Lighting」ブランドのエンタテインメント照明機器について、日本国内における販売代理店となる契約を10月1日付で締結し、LED照明機器の販売を開始した。

10月25日からLED照明器具「SL BAND 300」、LEDバー「SL BAR 640/660」、コンパクトLED照明器具「Studio Panel」を販売。順次、日本市場に適したLED照明機器を投入し、ラインアップの拡充を図る。3ブランド製品の2013年度販売目標額は1億円。

PELA社が擁する3ブランドのLED照明機器は、屋内外を含めた豊富なラインアップが特長で、日本市場にまだ投入されていないジャンルの製品も取りそろえていることから、エンタテインメント照明における多彩なニーズに広く対応できる。

「SL BAND 300」は、強固かつコンパクトなボディに高効率LED光源を搭載した、エンタテインメント分野で威力を発揮するLED照明器具。「SL BAR 640/660」は、これまでにない出力と優れたカラーミキシングを実現した、ストレートタイプのLEDバー。「Studio Panel」は、スタジオやロケでの使用を意識して開発された、軽量かつコンパクトなLED照明器具。


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エプソン、有機ELインク製造に必要なインク化技術をメルクに供与

セイコーエプソンは、インクジェット方式による大型有機ELディスプレイの量産を加速させるため、世界的な医薬品・化学会社メルク(Merck KGaA:ドイツ・ダルムシュタット市)と提携すると発表した。同社は、有機ELテレビ用ディスプレイを製造するための、有機EL材料を溶解するインク化技術をメルクに供与する。

両社は10月24日、有機EL(OLED)ディスプレイ向けインクジェット用インクに関して協力関係を結び、インク化技術の供与について合意した。合意の詳細は発表されていない。

大型有機ELディスプレイの製造において、インクジェット方式は、従来のマスク蒸着方式が抱えていた多くの生産上の課題を解決するといわれている。インクジェット方式による量産を実現するためには、長寿命の有機EL材料と、有機EL材料を正確かつ高速で吐出(印刷)するためのインク化技術が必要不可欠となっている。メルクはインクジェット方式による製造に適した長寿命で高品質な有機EL材料を提供する能力を有する。一方、エプソンは有機EL材料をインクに加工し、このインクをインクジェット方式の製造装置から吐出させる技術を有する。今回の提携により、両社の持つ強みを組み合わせ、有機ELインクの実現を目指す。

メルクは、同社の印刷に適した有機EL材料は、大幅にディスプレイパネルの製造コストを削減できるもので、本提携により従来の技術ではコスト的、技術的に難しいとされてきた大型有機ELディスプレイの量産が可能となるとしている。産業分野でインクジェット技術を生かした事業を展開しているエプソンは、今回の合意はインクジェット技術が従来の製造プロセスを革新する一例であるとしている。

両社は、インクジェット方式による有機ELテレビ製造を可能にする業界標準インクのロードマップを作成するなど、今後も連携を続けていく。さらに、メルクは、将来にわたって有機ELテレビ業界の要望に応えるために、インクの商品化を進めていく。メルクは、有機ELインクにおいてエプソンと協業を通じ、現在および将来のテレビ用ディスプレイ関連技術の開発に積極的に取り組む考えだ。

市場調査によると、有機ELテレビは、液晶テレビに次ぐシェアとなり、2017年には、販売されるテレビ用ディスプレイパネルの93%が液晶テレビ用、残りの7%を有機ELテレビ用が占めるようになり、有機ELテレビ用ディスプレイパネルはその後も拡大が続くと予想されている。

大型化が進むディスプレイの省エネ化が求められる中、有機ELディスプレイは、低消費電力、高効率発光などを同時に実現する次世代ディスプレイ技術として期待されている。しかし、現時点で40インチ以上の大型有機ELディスプレイを製造するプロセス技術は確立されていない。


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京都府、省エネ・CO2排出削減機器導入への補助対象事業者を追加募集

京都府は、中小企業者等が実施する節電及び温室効果ガスの排出量削減のための施設整備支援として「省エネ・節電対策事業補助金」「京-VER創出促進補助金」の補助対象事業者を追加募集している。募集期間はいずれも11月9日まで。11月中旬に採択可否を決定する。概要は以下の通り。

【1】省エネ・節電対策事業補助金

(1)補助対象事業者:府内に事業所を有する以下の者
・中小企業団体の組織に関する法律第5条に規定する中小企業者
・中小企業団体の組織に関する法律第3条1項に規定する中小企業団体
・医療法人
・社会福祉法人
・その他知事が適当と認める事業者(学校法人、農業法人等)

(2)補助対象事業
府内の事業所において省エネ施設等を整備する事業及びこれに付随する事業で電力消費量の削減を行う事業
※整備例
・熱源機器の省エネ化(エアコン、冷暖房機器、給湯機器、工業用ボイラー等)
・照明機器の省エネ化(インバータ型蛍光灯、LED蛍光灯等)
・動力機器の省エネ化(工業用モーター、空調ファン等)

(3)補助要件:次の要件を全て満たすこと
・平成24年12月末までに工事が完了すること
・事業の実施による節電効果が15%以上あると認められること
・補助率及び補助金の上下限
・補助対象経費の15%以内
・ただし、国等の他の補助金交付を受ける場合は、当該補助金額を除いた金額の15%以内

【2】京-VER創出促進補助金

(1)補助事業者:府内(京都市域を除く)に事業所を有する以下の者
・中小企業団体の組織に関する法律第5条に規定する中小企業者
・中小企業団体の組織に関する法律第3条1項に規定する中小企業団体
・医療法人
・社会福祉法人
・その他知事が適当と認める事業者(学校法人、農業法人等)

(2)補助対象事業
府内(京都市域を除く)の事業所において省エネ施設等を整備する事業及びこれに付随する事業で電力消費量の削減のために行う事業。
※整備例
・熱源機器の省エネ化(冷暖房機器、給湯機器、工業用ボイラー等)

・照明機器の省エネ化(インバータ型蛍光灯、LED蛍光灯等)
・動力機器の省エネ化(工業用モーター、空調ファン等)などの高効率な省エネ改修

(3)補助要件:次の要件を全て満たすこと
・京都版CO2排出量取引制度に参加し、クレジットの創出に取り組むこと

・事業の実施による電力消費量の削減(節電効果が30%以上あること)が認められるとともに、温室効果ガス削減効果が20t-CO2/年以上。または、補助対象経費100万円あたりの温室効果ガス削減効果が4 t-CO2/年以上であること
・平成24年12月末までに工事が完了すること

(4)補助率及び補助金の上下限
・補助対象経費の3分の1以内。ただし、国等の他の補助金交付を受ける場合は、当該補助金額を除いた金額の3分の1以内

【参考】
京都府 – 「省エネ・節電対策補助金」及び「京-VER創出促進補助金」の追加募集について


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東芝ライテック、LEDシーリングライトに11機種追加 5年保証サービスも開始

東芝ライテック、LEDシーリングライトに11機種追加  5年保証サービスも開始

東芝ライテックは「LEDシーリングライト」シリーズに、LED照明ならではの新しい演出方法を採用した「キラキラタイプ」(2機種)、様々な使用シーンにマッチするデザインラインアップ「洋風タイプ/和風タイプ」(7機種)簡単な操作で使いやすい「シンプルタイプ」(2機種)の計11機種を加えて11月1日より発売する。全機種合わせて年間47万台の販売を目指す。同時に、LEDシーリングライトの5年保証サービスを開始する。

具体的には「キラキラタイプ」は、セードを透過するLEDの光のうち、ドット加工部から通り抜ける光が、キラキラとした輝きを放つ。「洋風タイプ/和風タイプ」は、ダークブラウン色の木枠を施した洋風デザインと、和室などに使いやすい和風タイプのデザインをラインアップ。両機種ともに高効率で調光・調色可能で、節電見える化リモコンを搭載している。

「シンプルタイプ」は、大きなボタンが特長のワンボタンリモコンで、全光→調光約70%→調光約50%→LED常夜灯→消灯と、点灯切り換えが可能。また、LED素子・電源回路・本体設計の見直しにより「~8畳」において41Wの低消費電力を実現。明るさも確保しながら、固有エネルギー消費効率92.7lMWの高効率を達成した。

5年間の長期保証サービスは、新商品及び現在発売中の家庭用LEDシーリングライト(消費電25W以上)の計165機種が対象。既発売のLEDシーリングライトの一部も、11月1日以降に購入した商品は5年間の長期保証サービスが適用される。従来の保証は、購入日から1年、点灯装置は3年、消耗部品は対象外だったが、2012年11月1日以降は、購入日から5年となる。ただし、セード・グローブ・リモコン送信器は1年、消耗部品は対象外。


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宮崎県、民間事業者の再エネ・蓄電池・LEDなどの導入に補助

宮崎県は、「宮崎県再生可能エネルギー等導入推進基金」(9億円)を造成し、災害時に地域の防災拠点となる民間施設に、太陽光発電等の再生可能エネルギー設備等を導入する場合に補助金を交付する。本基金事業の実施期間は平成25年度から28年度までの4年間。

対象となる民間施設は、地域住民をはじめとした不特定多数の人が利用するなど、災害時において地域の防災拠点となり得る施設で、自家用発電施設が整備されていない施設。具体的には、1.医療施設、2.公共交通機関の施設(駅舎等)、3.私立大学、4.福祉避難所、5.その他(災害時における避難施設等として、市町村から指定を受けている施設又は県もしくは市町村と協定を締結している施設)。なお、本基金の事業は、防災拠点や避難所等となる県や市町村の公共施設も対象となっている。

対象となる再生可能エネルギーは、1.再生可能エネルギー(太陽光風力、小水力、地中熱、廃熱や地熱、バイオマス、その他(太陽熱、雪氷熱等))、2.再生可能エネルギーに附帯するもの(蓄電池、街路灯・道路灯、屋内高所照明、その他(燃料電池等))。導入した設備により発電した電力については、自家消費を主眼としている。発電設備については、災害の際の停電時において、照明など最低限必要な電気製品を稼働するために必要とされる規模とされており、本事業においては、20kW以下を対象とする。また、発電設備は、蓄電池と合わせて導入することを条件とする。

蓄電池については、商用電力系統と発電システムの両方から充電できるもので、停電時に最低限必要な電気製品を3日間以内稼働できる容量とする。街路灯・道路灯については、再生可能エネルギーや蓄電池を併設したLED街路灯や調光機能を有するLED等、長寿命の街路灯で、避難所に通じる道路に設置するものに限る。屋内高所照明については、点灯時に大きな電圧が必要な水銀灯を、LED灯等、長寿命の照明に更新する場合に限る。

本基金を活用した再生可能エネルギー設備等の導入を希望する事業者は、導入年度や設備の概要等について、所定の「再生可能エネルギー等導入推進基金要望調査書」を10月24日までに提出する。また、本基金事業についての説明会を10月11日14時から、県庁7号館(742号室)において開催する。説明会への参加を希望する場合は、担当部署へ問合せを。

【参考】
グリーンニューディール基金、神奈川県、北海道など15自治体に121億円配分決定(2012/5/2)
茨城県、民間の防災拠点への再エネ・蓄電池・LED導入に補助(2012/8/9)
神奈川県、防災拠点として太陽光発電や蓄電池等を導入したい事業者の調査を実施(2012/8/22)
宮崎県 – 民間事業者への再生可能エネルギー等導入について


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音声だけで家電を制御できるスマホアプリ登場 節電にも効果

音声だけで家電を制御できるスマホアプリ登場 節電にも効果

グラモは、同社が開発したスマートフォンで家電を操作できる「iRemocon」のAndroid版スマートフォンアプリ、タブレットアプリの機能を拡張し、音声で市販の一般家電を制御できるシステムを開発した。10月10日にリリースされ、Google Play上から無料でダウンロードできる。(※別途iRemocon本体が必要)

iRemoconは、家電のリモコン信号を学習させることによって、自宅や外出先からスマートフォンで様々な家電をコントロールすることができる製品。手軽にホームオートメーション化でき、エアコンなどのピークシフトの実現など節電対策にも活用できると注目を集めている。今回、体の不自由なユーザーからの要望に応え、音声で制御できる同システムの開発に至った。

具体的には、音声認識機能をONに設定すると、常に音声認識待ち受け状態となり、ボタン等を操作することなく、完全に音声のみでの家電操作が可能。複数の家電を自動制御するマクロ機能にも対応しているので、例えば「いってきます」という音声と連動して照明やエアコン、TVなどの電源を一斉にOFFにするという利用も可能。また、予め設定すれば、体を動かせない状態の方や目の不自由な方も便利に使うことができる。さらに、こまめに家電を操作することにより、節電にも効果的。

なお、これまで一般的な音声制御を実現するには専用の機器が必要だったが、iRemoconとスマートフォンを利用することにより、赤外線リモコン対応家電であれば、仮に10年前のエアコン等の機器でも音声制御が可能となっている。


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京セラ、グループ初となる環境事業統一ブランドを立ち上げ

京セラ、グループ初となる環境事業統一ブランドを立ち上げ

京セラは、10月1日より、京セラグループにおける環境エネルギー関連事業の統一ブランドとして、新ブランド「KYOCERA THINKING ENERGY(キョウセラ シンキング エナジー)」を導入した。今後ますます注目される環境エネルギー市場において、同グループの環境エネルギー事業および製品、サービスの認知向上と事業拡大を図るのが目的。事業統一ブランドの導入は、同グループで初めてとなる。

新ブランドのスローガンは、「京セラは、技術力でエネルギーを変える」。今後、京セラグループの「太陽電池」「蓄電池」「燃料電池(SOFC)」「LED照明関連」「エネルギーマネジメントシステム」などの環境エネルギー関連の製品およびサービスに本ブランドを掲げていく。また、展示会や広告、また販売店などで積極的に展開することで、環境エネルギー分野に取り組む企業姿勢を示していく。

新ブランドの”THINKING”には、「常に考えている」と「思想がある•考えが深い」という2つの意味があり、常に未来志向でエネルギーのことを考えているという企業姿勢と、技術力で賢い(スマートな)エネルギー製品、サービスを創造し、エネルギーを変えていく、という意味が込められている。ブランドのロゴマークの外側の3つの赤いラインは、「創エネ」「蓄エネ」「省エネ」を示す矢印をイメージし、京セラグループが展開する信頼性の高い製品やサービスを表現している。

「創エネ」では、素材の開発から製品化•施工まで一貫した体制で高い品質の太陽電池など、「畜エネ」では、非常用電源としても活用できる耐久性に優れた大容量の蓄電池、「省エネ」では、各機器を連係させ、エネルギーを効率的に運用できる独自のエネルギーマネジメントシステムなど、に注力していく方針だ。


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リコー、工事不要の直管形LEDランプを発売

リコー、工事不要の直管形LEDランプを発売

リコーは、直管形LEDランプ「クラーテPシリーズ」の新製品7機種を10月より発売する。工事不要で安全設計、CO2と消費電力の削減に貢献しながら快適な照明環境を実現するのが特長。月2万本の販売を目指す。

これまでリコーでは、直管形LEDランプにおいて、オフィスで最も需要が大きい40形を製造・販売していたが、今回40形の後継機種の発売に合わせて110形と20/16形を加え、ラインアップの強化を図る。これにより、従来の一般オフィス、学校、店舗だけでなく工場や倉庫などの大型施設への導入・拡販を進めていきたい考えだ。

新製品の特長は、以下の通り。

【1】工事不要でコストと時間の削減に貢献

・リコーの直管形LEDランプは、グロー方式やラピッド方式、インバータ方式の蛍光灯器具から蛍光管をはずして、そのまま装着しすぐに使用が可能。工事不要で、導入時のコストと時間の削減に貢献する。

【2】安心・安全に配慮した設計

・マグネシウム合金を放熱フレームとして採用。LEDが発する熱を効率的に放熱することで、熱による湾曲を防ぎ、落下事故を未然に防止する。
 ・ボディには軽くて割れにくい特徴を持つポリカーボネート素材を採用。万一の破損の際もガラスが飛散することがない。
 ・従来の蛍光灯に使われているG13口金に通電スイッチ機能をプラスしたリコー独自開発のG13感電防止口金を採用。設置や取り外しを安全に行うことができる。

【3】快適な照明環境を実現

・リコー独自のアナログ電源技術の採用により、点灯時のちらつきを抑制。
 ・紫外線(波長400nm以下)を出さず、蛾などの虫が寄り付きにくく、さらに衣服などの色あせも抑える。

【4】CO2と消費電力の削減に貢献

・蛍光灯とほぼ同じ明るさでCO2と消費電力の削減に貢献。また、約4万b時間の長寿命で、交換する際のコストも省くことが可能。


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